転職コラム

30代でフリーランスへの転向を考えた時に注意したいこと

30代で他の会社への転職ではなくて、フリーランスへの転向を考えた時に注意したいことを解説しました。

将来の保障はない

正社員で会社に勤めていれば、一定のお給料を貰えて、福利厚生も整っているので不安はありません。ところが、フリーランスは仕事を自分で取ってこないと収入が得られず、国民年金も国民健康保険も払えません。つまり、将来の保障がないわけです。

今一度、あなたが、本当にフリーランスになりたいのかどうかを考えるべきです。熟慮した上で、どうしてもフリーランスとしてやっていきたいのであれば、どの職種で独立するのか、どうやって仕事を確保するのかを考える必要があります。

フリーランスの適性があるのか

一言で言うと、主体性がある人は向いていて、ない人は向いていません。

主体性のある人とは?

主体性のある人とは、指示されるのが嫌いな人、自分で仕事を見つけられる人、自己管理ができる人、顧客視点を持っている人です。

主体性のない人とは?

主体性のない人とは、他人任せの人、自分の考えを持たない人です。

自己管理能力が必要な理由

フリーランスは仕事で決められた納期に間に合わないと、場合によっては損害賠償に発展することもあります。つまり、自己管理能力が求められるわけです。

顧客視点を持っていることが必要な理由

会社勤めでも同じことが言えますが、自分勝手な視点で仕事をしても、良い仕事はできません。会社員の場合は、会社の看板があるので、それでも仕事が続くかもしれませんが、フリーランスは契約が延長されないか、途中で打ち切られることになります。そうならないように顧客視点を持つ必要があります。

自分で仕事を見つけられる力が必要な理由

会社員の時は誰かが仕事を獲ってきてくれるので、生活に困りませんが、フリーランスは自分で仕事を獲ってこないと、生活ができません。他人任せのままではいられないわけです。

どの職種でフリーランスになるのか

現在の職種でフリーランスになるのかを考える

現在の職種でフリーランスになると、経験・スキル・人脈を活かせるため、仕事を確保しやすいです。仕事を確保しやすいということは、収入も安定します。

未経験の職種でフリーランスになるのかを考える

未経験職種でフリーランスになると、報酬を得られるまでのスキルを身に付けるのに半年~1年と時間がかかります。また、スキルを身に付けるためのスクール代がかかります。

そのため、仕事が稼働するまでの生活費や各種費用を確保しておかないといけません。せっかくスクールに通っても、合わないと感じて挫折してしまったら、お金と時間を失います。

現在どの職種が不足しているのかを把握する

フリーランスに多い職種は、ITエンジニア・プログラマー、Webデザイナー、営業、マーケティング、Webライターです。その中でも、ITエンジニア・プログラマー、デジタルマーケターが不足しています。

将来どの職種が需要があるのかを把握する

AI、自動運転、IOTなど情報革命時代を生きているので、ITエンジニアの需要があると思われます。また、マーケティング業務をインハウスで行う傾向が出てきているので、デジタルマーケターの需要も高まっています。

どうやって仕事を確保するのか

仕事を確保するためには、3つの方法があります。クラウドソーシングサイト、フリーランスエンジニア専門エージェント、直接応募です。

クラウドソーシングサイトで仕事を確保する

仕事を発注したい側と受注したい側の仲介をしているサイトです。全てのサイトではありませんが、利用者は報酬から利用料を取られます。総合型、ライティング特化、デザイン特化、アイデア特化など複数のタイプに分かれています。

総合クラウドソーシングサイト
  • ランサーズ
  • クラウドワークス(クラウドテック)
ライティングに特化したクラウドソーシングサイト
  • Shinobiライティング
  • サグーワークス
デザインに特化したクラウドソーシングサイト
  • Crowd Gate
アイデア募集に特化したクラウドソーシングサイト
  • Skets
  • Wemake

フリーランスエンジニア専門エージェントで仕事を確保する

エージェントのコーディネーターがあなたのスキルをヒアリングした上で、案件の紹介や獲得に向けたサポートをしてくれます。

  • レバテックフリーランス
  • ギークスジョブ
  • Midworks
  • PE-BANK
  • ハイパフォーマーITエンジニア

直接応募で仕事を確保する

ネットで例えば、「Webライター募集」と検索すると記事を書いて欲しい企業や個人が募集をかけています。クラウドソーシングサイトを利用すると、全てではないですが、仕事を受注した側が利用料を取られるため、直接応募の方が取り分が多くなるのです。

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